この記事のハイライト

• 正しい手順と知識で売却を進めれば、大きな損失を回避することは可能
• 複数社査定や内覧対策など、売却5ステップで資産価値を高める
• 売却後の住み替えを考慮し、余裕を持った準備を行う

新生活の期待に胸を膨らませて夢のマイホームを新築購入したものの、「こんなはずじゃなかった」と後悔する方は決して少なくありません。

「間取りが合わない」「住宅ローンの負担が想像以上にきつい」「立地や周辺環境に不満がある」など、実際に住み始めてから気づくことは意外と多いです。

もし、それらの後悔を解消するために「家を売りたい」と考え始めたのであれば、焦らずに正しい知識や手順を踏むことが大切です。

本記事では、新築住宅を売却する際に損しないための流れや注意点を詳しく解説します。

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目次

1. 新築住宅の資産価値と市場の現状
2. 損しないための住宅売却手順【5ステップ】
3. 売却後の生活設計・住み替えや賃貸を選ぶ際の注意点
4. 後悔しない売却を実現するためのコツ

新築住宅の資産価値と市場の現状

はじめに、ご自身の住宅がどの程度の資産価値を持っているか把握することが重要です。

焦って売却したことにより大きな損失とならないように注意しましょう。

新築から中古になる時点での価値差

新築住宅は、建築工事完了後1年未満かつ誰も住んだことがない住宅のことを指します。

つまり、購入（建築工事完了）してから1日でも誰かが住めば中古物件扱いになります。

そのため、「新築プレミアム」と呼ばれる新築ならではのブランド力が失われ、同じ条件の中古住宅と比較されるようになるのです。

特に築浅（1～5年程度）の物件であっても、市場に出た途端に物件価格が大きく下がってしまうケースがあります。

正しい査定を得るためのポイント

住宅売却による損を最小限に抑えるには、適正な価格を把握することが重要です。

複数の不動産会社に査定を依頼することで、相場や価格幅を大まかに把握できます。

また、物件の立地や周辺環境、築年数、設備の充実度などをアピールしつつ、どの程度なら売れるのかを不動産のプロと相談しながら見極めましょう。

損しないための住宅売却手順【5ステップ】

住宅を売却する際に、損をしないための売却手順をステップごとに解説します。

ステップ1：売却の目的と時期を明確にする

早く売りたい気持ちが先行し、手あたり次第やみくもに売却プランを立てても損をするだけです。

まずは「どうして売りたいのか」を明確にし、目標とする売却時期を設定しましょう。

ライフスタイルの変化による住み替えが目的なのか、住宅ローン負担を軽減したいのかなどによって、対策や準備の手順は変わります。

また、繁忙期（春や秋）を狙うのか、あるいは余裕をもってゆっくり売却するのかも最初に検討しておきましょう。

ステップ2：住宅ローン残債の確認と資金計画を立てる

売却時に最も重要なのは、住宅ローンの残債と売却価格の兼ね合いです。

売却金額でローンを完済できるかどうかが、次の住まいの選択にも影響します。

金融機関で「残高証明書」を取り寄せ、仲介手数料や諸費用なども含めた資金シミュレーションを行うことで、損失額を最小限に抑えるための道筋が見えてきます。

ステップ3：不動産会社への査定依頼と物件価格の決定

新築後すぐの売却は、市場で同じ条件の中古物件と比較された場合、どう評価されるかがポイントとなります。

信頼できる不動産会社を複数ピックアップし、査定金額や売却方針を比較検討してみましょう。

複数で比較検討する理由としては、査定結果は不動産会社によって異なり、時に数十万円から数百万円の差が生じることがあるためです。

また、提示された金額を鵜呑みにせず「なぜその価格になるのか」を納得いくまで説明してもらうことが大切です。

ステップ4：効果的な売却活動と内覧対策を行う

売却物件の魅力を最大限伝えるためには、アピールポイントの洗い出しや内覧の印象作りが欠かせません。

築浅の新築物件であれば、設備の新しさやデザイン性をアピールポイントにするのが有効です。

また、内覧前には家全体を清掃し、空間をスッキリ見せる工夫をしましょう。隅々まで綺麗だと、それだけでも印象はガラリと変わります。

さらに、写真撮影やネット掲載する際は、家具の配置やライティングにもこだわると、より多くの内覧希望者を呼び込めるでしょう。

ステップ5：売買契約・決済・引き渡し

購入希望者との交渉を経て売買契約が成立したら、手付金の受領や契約条件の確認などの手続きを進めます。

その後、決済日に売却代金を受け取り、同時に住宅ローンを完済して抵当権を抹消します。

抵当権抹消の手続きや必要書類の準備は事前に関係機関と連携を取っておくとスムーズです。

すべてが完了したら、晴れて引き渡しとなります。

売却後の生活設計・住み替えや賃貸を選ぶ際の注意点

家を売却すると決めた際、同時に考えなくてはいけないことは「家を売った後にどこへ住むのか」です。

新たに住宅を購入する場合は、住み替えローンの審査や費用、引っ越しのタイミングを考慮しなければなりません。

もし賃貸で様子を見たいなら、引っ越し費用や家賃負担も考えておく必要があります。

慌ただしいスケジュールで動いてしまうと、次の物件選びで再度失敗する恐れもあるため、時間的なゆとりを持ちましょう。

後悔しない売却を実現するためのコツ

新築購入した自宅を売却するというのは大きな決断です。

そんな決断で、後悔しない売却を実現するためのコツを解説します。

専門家への相談する

経験や知識が豊富で信頼できる不動産会社に相談することで、資金計画や法的リスクをカバーできます。

徹底的に情報収集を行う

日ごろから情報収集は欠かさず行いましょう。

相場や市場動向をこまめにチェックし、新築住宅がどのように評価されるのかを把握することが後悔しない売却を実現するカギとなります。

時間的余裕を確保する

早く売りたいからといって、考えなしに進めるのは危険です。

また、売却と住み替えを並行して行うとトラブルが起こりやすいため要注意です。

納得できるまで考える時間を確保するため、可能であれば先に売却を済ませ、賃貸などに一時的に住む選択肢も検討しましょう。

まとめ

「新築を買ったばかりなのにもう売りたい」と後悔を口にする方は、決して珍しくありません。

ライフスタイルの変化や資金計画のミスなど、理由はさまざまですが、正しい手順と知識さえあれば損失を最小限に抑えて売却し、次のステップへ進むことは十分可能です。

まずは住宅ローン残債や相場を調べ、信頼できる不動産会社に相談するところから始めましょう。

経験や知識が豊富な専門家のアドバイスを受けながら計画的に進めることが、最良の選択につながります。

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